ビューティーワールド ジャパン会場内では、当該機器は医療機関関係者のみ対象に販売しております。エステサロン関係者の方は購入できませんのでご注意ください。
日本エステティック振興協議会、日本エステティック協会、日本エステティック業協会、日本エステティック工業会、日本エステティック機構など、国内のエステティック主要団体では、HIFU施術禁止の注意喚起を会員に対して行っています。これを受けて、ビューティ―ワールド ジャパンでは、会場内において当該機器は医療機関関係者にのみ販売可能としております。
ご検討中の皆様は、以下の情報をご確認いただき、今後のご検討にお役立てください。
消費者安全調査委員会 エステサロン等でのHIFUによる事故等原因調査を継続
–『エステティック』日本エステティック協会会報誌No.546掲載より
消費者庁内に設置されている消費者安全調査委員会は、7月26日、2021年7月からエステサロン等でのHIFU （ハイフ）による事故等について原因調査を進めてきた経過報告を公表しました（以下抜粋）。
※HIFUとは、高密度焦点式超音波（High Intensity Focused Ultrasound=HIFU）の略で、凹面等の発生器で一点に集束させることで、焦点部に強い熱を発生する超音波である。HIFU機器は、表皮部分に熱傷を起こさずに、任意の皮下組織に熱を与えることができるため、美容目的として主に痩身やたるみ改善の施術に用いられている。痩身目的には皮下脂肪、たるみ改善のためには、真皮、皮下脂肪、筋膜といった組織がターゲットとなる。選択的に目的に合った層を熱損傷させることで、引締めや痩身といった効果をもたらすとされている。
1. 本件調査を行うこととした理由
消費者安全調査委員会は、エステサロン等でHIFU施術を受けた後に、顔の一部にしびれ等を発症したとういう申出を受けた。また、2017年3月、独立行政法人国民生活センターは、エステサロン等で皮下組織に熱作用を加え危害を及ぼすHIFU施術を受けないよう消費者への注意喚起を行い、各関連団体へ情報を提供した。
それを受けてエステティック業界の主要団体では、HIFU施術禁止の注意喚起を会員に対して行っている。しかし、これらの団体に未加入のエステサロン等が多く、現在でもHIFU施術が多く行われ、被害も報告されているのが実状である。そこで、エステサロン等によるHIFU施術の実態や事故情報についての調査を行った。
2. 事故情報の収集及び分析
HIFU施術による事故は、事故情報データバンクには、2015年11月から2022年5月までの間に110件寄せられている。事故件数は、施術場所別に傷病内容を見ると、下の表に示すように、エステサロンでの事故件数が76件と最も多いが、利用者自らがHIFU機器を操作するセルフエステにおいても8件の事故が報告されている。
傷病の程度が1か月以上のものは110件のうち21件で、施術場所がエステサロンでは76件中15件（19.7%）、セルフエステは8件中4件（50.0%）、美容クリニックは26件中2件（7.7%）であり、傷病の内容別では、「神経、感覚の障害」が13件中8件（16.5%）と割合が最も多い。
3. 今後の調査
エステサロン等で行われているHIFU機器を用いた施術について、法令による規制の在り方（例えば、「医師法（昭和23年法律第201号）」による規制、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（昭和35年法律第145号）」による規制）を更に検討する必要がある。また、HIFU機器をエステサロン等が入手する物流の実態や、独立行政法人国民生活センターやエステティック業界団体が注意喚起を行っているにもかかわらず、事故につながる施術が行われている業界の実態について、更に調査を進める必要がある。調査委員会では、引き続き本調査で実施した事故情報分析、アンケート及び照射実験等で得られた情報等より、事故等原因を明らかにして、消費者に提供されるエステティックサービスの安全が確保されるよう、再発防止策の検討を進める。